人材育成
制度・風土を知る求める人物像・当社の風土
自主自律の企業風土づくりは
一人ひとりから
当社では、全ての社員が自身のキャリアについて明確なビジョンを設定し、自己の能力・スキルを向上させていくことに留まらず、社会の変化に応じた進化を追求していくことを求めています。
また、上司と部下、先輩と後輩が互いに学び合うことで、プロ意識とコミュニケーション能力を高め、ノウハウのさらなる蓄積やコア技術の確実な伝承により次世代育成を行っています。
国内外で活躍できる
タフな商売人を目指して
当社は、「新しい価値の創造につとめ豊かな社会づくりに貢献する」という経営理念の下、生産・仕入から、販売・アフターサービスまでのすべての工程に関与し、グローバルに事業を展開しています。
言語、文化や宗教を背景とした価値観や商習慣の違いに加え、社会情勢やライフスタイル、ニーズの変化は加速しています。物事を確実に成し遂げることはもちろんのこと、新しい施策・技術・ビジネスの創造と実行への挑戦を厭わず、主体性とスピード感をもって商売を楽しむことのできる人材の育成を進めています。
基本方針
当社の人材育成は、「OJT」、「Off-JT」、「自己啓発」の3基軸により行っています。OJTを基本とし、その効果を高めるために、会社が体系的・計画的に行うOff-JTを組み合わせ、さらに自己啓発で補完します。
等級制度と連動させることで、必要な知識・スキルを段階的かつ着実に習得できるようにすると共に、OJTでは、上司や先輩社員が一人ひとりの能力に合わせて教育プログラムを工夫しています。
研修体系
Off-JTの一環として階層別・テーマ別の研修を行っています。社会人として求められるビジネススキルや、職務遂行上広く求められる知識を習得する研修に加え、業務に特化した業界知識や商談スキル向上などの研修の機会もあります。
また、上場企業の一員として、一人ひとりが責任ある行動をとれるようコンプライアンス教育にも力を入れています。
新入社員研修
入社後の約2週間、神栄の一員として必要な基本知識を習得し、安心して配属先で仕事ができるようにします。また、研修を通じて初めて社会人として考え行動した経験を踏まえ、自分自身を振り返り、成長のためのマインドセットを行います。
- 社内外の信頼関係構築に
必要なビジネスマナー - 神栄の経営方針と経営体制、
事業の商流の理解 - 会計や貿易などのビジネス基礎知識
- ITスキル
- プレゼンテーション
若手研修
入社1～3年目の社員が集合し、外部講師の指導のもと、3年間で「伝達力」「段取り力」「文書作成能力」を高めるための課題に取り組みます。自身の考え方・表現の仕方の癖に気づき、論理的思考力に基づいたインプット・アウトプットの基本スキルを身につけることを目指します。共に学ぶことで、自分にはない新しい視点や物事の捉え方の発見にもつながります。
選択型研修
全社員を対象として、毎年、個人の選択による研修を実施しています。上司が部下一人ひとりの学習計画を立て、本人が学習計画に基づき、通信教育や外部公開セミナーを自ら選んで受講します。上司から、今の自身の課題や学習ゴールが明確に示されるため、目的意識を持って学ぶことができます。講座修了後は必ず上司と面談し、業務への活用や次の目標を確認しています。
＜講座例＞会計、語学、貿易、論理的思考、デザイン思考、営業力強化、生成AI活用 他
等級別研修
人事処遇制度に基づき、上位等級に昇格したタイミングで実施する集合研修です。全てのビジネススキルの基盤となる思考力の向上を目的として、等級に応じてテーマや難易度を設定しています。事前・事後課題により、上司のアドバイスや評価を受けられ、自身に期待される役割を果たすために必要な知識・スキルは何か、意識して学ぶことができます。
各種知識・スキル研修
所属部門やそれぞれの職種に必要な知識・スキルのほか、経営計画に掲げる特定テーマを実行するための研修を行っています。法令や与信管理、営業力強化といった研修は単なる知識習得がゴールではなく、研修受講後に知識を活用し、実践することを目的としています。
また、部門横断的に参加者が集まる研修では、異なる事業での事例や対処方法などから自部署の問題解決のヒントを得ることもできます。
海外派遣研修
グローバルに活躍できる人材を育成するため、神栄グループの海外拠点を活用した研修を行っています。英語圏または中国で、語学学校に通い語学力や異文化コミュニケーション力を高めるコース、または、語学学校と海外拠点での勤務を組み合わせたコースを選択でき、グローバルなコミュニケーションや商習慣を実地に習得していきます。
また、神栄では仕入や加工の多くを海外で行っていることから、現地で生産工程や工場管理などを学ぶ短期研修もあります。近年では、海外への販路開拓にも力を入れているため、展示会でのプレゼンテーションや海外企業へのセールスを任される若手社員も少なくありません。
自己啓発・資格取得支援制度
OJTとOff-JTを補完するための自己啓発に、個人が主体的に取り組めるよう、会社は支援制度を設けています。
具体的には、外国語の習得、公的資格の取得、業務に関するセミナーや通信教育の受講を対象に、かかった費用の一部を会社から支給します。目的は個人のニーズにより選べますが、外国語の習得や、近年はデジタル関連の資格取得に関する利用が増えています。